ロングステイ（長期滞在型余暇）に関する調査報告書
ロングステイ調査統計2017 最新号 発刊のご案内

①ロングステイ推定人口～海外158万人、国内770万人
②日本人のロングステイをめぐる環境～民泊新法、泊食分離～
③国内ロングステイ～目的別傾向から見たトップ20都道府県の強みと弱み
④海外ロングステイ～目的別傾向から見たトップ10国・地域の強み
⑤インバウンドロングステイ～訪日外国人の国別滞在日数・消費動向
⑥ワークライフバランスとロングステイ～長期休暇取得の阻害要因の実態とは
⑦ロングステイの経済効果～ロングステイによる大きな経済効果先進事例の紹介
⑧地方創生とロングステイの関係と考察

一般財団法人ロングステイ財団（事務局：東京都港区、会長：田川博己）は、11月8日に「ロングステイ調査統計2017」を発刊します。本調査統計は、2016年（ 1月～12月までの12ヶ月にわたり）当財団が主催、後援、出展したセミナー、イベント等で回収した記述式アンケート調査結果と不特定多数に向けたインターネット調査結果、および諸機関の統計資料を分析し、ロングステイ（長期滞在型余暇）の動向やトレンド、今後の予測・提言について当財団が纏めたものです。　本年は、国内ロングステイに関する経済効果情報を拡充したほか、インバウンドロングステイに関する項目を加え、働き方改革や地方創生など現代の日本を取り巻く環境からロングステイ市場動向について報告しています。加えて、本調査に使用したアンケートデータを提供し、長期滞在観光政策、長期滞在を取り巻く産業の実務に関わる方、研究者の皆様に幅広く活用いただける統計資料となっています。

≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には必ず「ロングステイ調査統計2017」とクレジットを明記いただきますようお願い申し上げます。

■「ロングステイ調査統計2017」概要

アンケート調査方法

一般財団法人ロングステイ財団では、下記の2つのアンケートを用いて調査を実施しています。

• 調査名　：ロングステイに関するアンケート
• 調査対象：ロングステイ財団が主催・後援・出展したロングステイセミナーやイベント参加者
• 調査方法：記述式アンケート調査
• 調査項目：（1）海外ロングステイについて（2）国内ロングステイについて
• 調査期間：2016年1月1日～12月31日
• 回答者属性：

• 調査名 ：今後の余暇の過ごし方についてのアンケート
• 調査対象：全国20歳以上の男女
• 調査方法：インターネット調査
• 調査項目：（1）海外ロングステイについて（2）国内ロングステイについて（3）その他
• 調査期間：2017年1月24日～25日
• 回答者属性：

参考資料①　「ロングステイ調査統計2017」メディア発表会のご案内

「ロングステイ調査統計2017」メディア発表会のご案内